免責事項

車両テレマティクス

Model S は、モーター、オートパイロット コンポーネント、バッテリー、ブレーキおよび電気系統を含むさまざまな車両システムからのデータを監視および記録する電子モジュールが搭載されています。これらの電子モジュールは、ブレーキング、加速、距離およびその他車両に関連する情報を含む、さまざまな運転および車両の状態に関する情報を記録します。これらのモジュールは、充電イベントとステータス、各種システムの有効化/無効化、診断問題コード、VIN、速度、方向および場所など車両独自の情報も記録します。

車両に保存されるこのデータは、車両の整備中に Tesla サービス技術者によってアクセス、使用、保存することができます。または、車両のテレマティクスシステムを通じて Tesla にワイヤレスで定期的に送信することができます。このデータは次のようなさまざまな目的で Tesla が使用しますがこれらに限定されません。お客様に Tesla テレマティクスサービスを提供すること。トラブルシューティング、車両の品質、機能、性能の評価。Tesla およびそのパートナーが車両の改善と設計のために実施する分析および調査。Teslaの弁護。法律で要求された場合。車両の整備を通して、Tesla は車両のデータログを調査するだけで、遠隔から問題を解決できる場合があります。

Tesla のテレマティクスシステムは、Tesla に情報を定期的にワイヤレス送信します。データは前述の通りに使用され、車両を適切に保守するのに役立てられます。Model S の追加機能により、車両のテレマティクス システムおよび提供される情報を使用することがありますが、これら追加機能には充電リマインダー、ソフトウェア更新、車両のさまざまなシステムに対するリモートアクセスおよび制御が含まれます。

Tesla は、以下の場合を除き車両に記録されたデータを第三者に開示することはありません:

  • 車両の所有者 (またはリース車両の場合はリース会社) からの同意または合意が得られている場合。
  • 警察またはその他の当局により正式に要求された場合。
  • Teslaの弁護目的で使用された場合。
  • 裁判所により命令された場合。
  • 車両所有者の詳細情報または識別情報を開示せずに調査目的で使用する場合。
  • 継承者または譲受人を含む Tesla の子会社、もしくは情報システム、およびデータ管理プロバイダーに開示する場合。

お客様の車両から収集したデータのTeslaによる処理方法のその他の情報については、http://www.tesla.com/about/legalにあるTeslaのプライバシー方針を参照してください。

データ共有

品質保証と、オートパイロットなどの高度機能の継続的な改良をサポートするため、お客様のModel Sから、分析データ、 道路セグメント データ、診断データ、車両使用データが収集され、分析のために Tesla に送信されることがあります。Tesla 車が運転された膨大な走行距離の実績により、この分析を Tesla による製品とサービスの改善に役立てることができます。Tesla は、このデータを同様のデータを提供するパートナーと共有しますが、収集した情報でお客様の身元が特定されることはなく、収集した情報はお客様の明示的な同意によってのみ送信されます。お客様のプライバシー保護のため、個人情報は記録されることはなく、プライバシー保全技術の下で扱われ、あるいは Tesla に送信される前にすべてのレポートから削除されます。お客様は、「コントロール」 > 「ソフトウェア」 > 「データ共有」にタッチすることで、共有するデータを管理できます。

お客様の車両から収集したデータのTeslaによる処理方法のその他の情報については、http://www.tesla.com/about/legalにあるTeslaのプライバシー方針を参照してください。

Informational PurposesAn informational icon, calling your attention
ただし、本文書に記載されているように、Model Sは運転と操作に関連してGPSを使用していますが、Teslaは衝突事故が発生した場所を除き、車両固有のGPS情報を記録または保存しません。このため、Tesla は車両の位置に関する履歴情報を提供することはできません(例えば特定日時に Model S が駐車/走行していた場所についての記録を Tesla は取りません)。

品質管理

オドメーターの表示は Model S の納車時に若干の数値 (数 km) を示していることがあります。これは、Model S の品質を保証するための包括的テスト プロセスの結果です。

テスト プロセスには、生産中および生産後の広範囲な検査が含まれます。最終検査は Tesla で実施され、技術者が実施するロードテストが含まれます。

サウンド ライブラリ

「無料サウンド ライブラリ」(装備されている場合)

無料のサウンド エフェクト サイトです。

ライセンス: Attribution 4.0 International (CC BY 4.0)。あなたは、商用または非商用目的のマルチメディア プロジェクトに、サウンド エフェクトを使用することを無料かつロイヤリティ フリーで許可されています。

http://www.freesoundslibrary.com

地図データ

次の所有権表示は、お客様の車両のソフトウェア (Map Data) に含まれる地図データおよびその利用に適用されます。

  • Increment P Corporation (IPC) とそのライセンス許諾者は、Map Data に関する著作権と商標権を含むがそれらに限定されないすべての所有権を所有しています。
    • Copyright © 2009-2014 JAPAN DIGITAL ROAD MAP ASSOCIATION
    • Copyright © 2015 INCREMENT P CORP
  • IPC は明示的か黙示的かを問わず、いかなる装置の正確性、完全性、合目的性、通常動作、機能性を含むがそれらに限定されない Map Data に関する一切の保証をいたしません。IPC は、Map Data の利用によって生じたいかなる損害に対しても責任を負いません。
  • Map Data は、日本デジタル道路地図協会によって発行された全国デジタル道路地図データベースを用いて作られています。
  • Map Data は、日本の測量法第44項に従い、次の表に記された組織が発行した都市計画図を用いて作られ、その利用はそれぞれの組織によって承認されています。
    組織 承認日 承認番号
    神奈川県小田原市 1998年4月2日 小田原市指令第52号
    岐阜県養老町 2000年3月13日 平成12年 養建第1902号
    愛知県知多市 2000年5月16日 平10.近公.第34号
    和歌山県貴志川市 2001年3月13日 平成12年度 知都発第170号
    福岡県隠岐町 2004年3月3日 15大木建第734号
    長野県堀金町 2005年3月1日 16堀第5417号
    滋賀県東近江市 2006年2月28日 東開第111号
    群馬県伊香保町 2005年7月14日 伊建農発229号
    Tokyo Digital Map Corporation 2007年2月8日 18東デ共041号 ※契約番号
    東京都 2007年2月7日 18都市基交第478号
    岡山県津山市 2006年2月17日 平成17年津山市使用承認第5号
    山口県宇部市 2006年5月15日 指令宇都第13号
    山口県宇部市 2006年5月31日 指令宇都第14号
    山口県周防大島町 2006年5月12日 周防建設第56号
    香川県東かがわ市 2006年5月2日 18建第107号
    愛媛県東温市 2006年5月16日 H18東温都第174号
    宮城県 2006年9月19日 林振第350号
    宮城県 2007年2月28日 林振第611号
    秋田県 2007年3月7日 指令水緑-1258
    山形県 2006年12月6日 森第18-10号
    新潟県長岡市 2006年3月28日 長都政第477号
    山梨県 2007年3月1日 森整第1561号
    長野県 2007年2月14日 18森政第5-5号
    島根県 2006年11月24日 森第1286号
    島根県 2007年2月27日 森第1736号
    広島県 2007年2月15日 林振第115号
    徳島県 2007年1月30日 林振第484号
    佐賀県 2006年10月4日 森整第010634号
    長崎県 2006年10月6日 18林第492号
    熊本県 2007年2月14日 森整第993号
    熊本県 2007年3月7日 森整第1079号
    大分県 2006年12月5日 林18-1
    大分県 2007年3月7日 林18-2
    宮崎県 2006年12月8日 使18-1号
    宮崎県 2007年3月8日 使18-3号
    鹿児島県 2006年11月17日 平18 林振第360号
    鹿児島県知覧町 2006年5月26日 知耕第590号
    茨城県 2007年8月8日 林政19-482号
    秋田県 2006年11月30日 指令水緑-947
    山梨県笛吹市 2007年12月13日 笛まち第12-25号
    岐阜県 2008年3月24日 情企第590号
    高知県 2007年2月14日 18高森推第568号
    鹿児島県 2008年1月16日 平19 林振第404号
    北海道小樽市 2009年2月18日 平21樽港事第33号
    静岡県 2009年3月3日 平成21年森計第477号
    鹿児島県 2007年3月9日 平18 林振第497号
    山形県東根市 2009年5月27日 東建収第8号
    北海道幕別町 2010年7月14日 H22 幕都計第185号
    国土地理院 2010年9月28日 国地企調第180号
    鹿児島県 2007年8月6日 平19 林振第246号
    愛知県田原市 2011年4月22日 23田街第55号
    国土地理院 2012年6月21日 平24情使、第199号-63号
    国土地理院 2014年5月16日 平26情使、第74号-63号
    国土地理院 2014年7月1日 平26情使、第163号-63号
    国土地理院 2014年8月4日 国地企調第155号
  • Map Data に含まれる交通規制データは 2014年 9月現在のものです。かかる交通規制データと実際に掲示されている交通標識や交通規制表示に相違がある場合、Map Data の使用においては実際に掲示されている交通標識や交通規制表に従ってください。
  • この交通規制データは、2輪や大型商用車(モーターサイクルや商用トラック等)には適用されません。